本記事では、労働者の声を起点にLLMエージェントの導入可能性を探った研究を紹介します。

どの業務を自動化したいと感じているのか、逆にどこには不安を抱いているのかといった意識が、タスク単位で分析されています。そのうえで、技術的に自動化が可能かどうかとのズレや、協働のあり方も整理。

そこから見えてくる現場の肌感覚と技術の進展の間にあるギャップは、導入判断のヒントとして捉えることができそうです。

背景

業務の中でLLMが活躍する場面が広がりつつあります。

アメリカの調査では、労働者の約8割が業務の一部にLLMの影響を受ける可能性があるとされており、2割近くは業務の半分以上が影響を受けると見積もられています。2025年初頭に報告されたデータでも、36%の職種において、少なくとも一部の業務でLLMエージェント（LLMを活用した自律的な業務システム）がすでに活用されていることが示されています。

ただ、導入が進む一方で、いくつかの懸念も指摘されています。たとえば、雇用の一部が置き換えられる可能性、人間の判断力の低下、あるいはツールへの依存が進みすぎることなどです。こうした影響は決して小さくない。にもかかわらず、現時点ではそれらを正確に把握する手段がありませんし、取り組みも少ない。

これまで行われた調査は特定の業務領域（たとえばソフトウェア開発やカスタマーサポート）に焦点が偏っており、他の多様な職種での使われ方や、より柔軟な業務にどう組み込まれるかといった視点が手薄です。さらに、経済的な価値に基づいた分析が中心となっていて、実際に働く人の価値観や実感が反映されていないのではないかと考えられます。

そうした中で、現場で働く人たち自身どのようなタスクをLLMエージェントに任せたいのか、労働者の視点から把握する調査が試みられました。米国労働省のデータベースに登録されたタスクをもとに、労働者の声を直接集めることで、多様な職務の現場感を丁寧に掬い上げています。LLMがサポート的な立ち位置にとどまるのか完全自動化までに至るのか、そのあいだにある幅広い可能性を可視化しようとしています。

以下で詳しく紹介します。