レビューサイトは飲食店対象を中心にここ10年ほどで大きく成長してきた。
しかしオンラインレビューのサービスモデルにはいくつかの問題が浮き彫りになっている。

• 販売者もとい事業者自らが口コミを投稿する
• 広告主がブロガーに依頼して良い評価を投稿してもらう
• 飲食店経営者が口コミ代行業者に依頼して良い評価を投稿してもらう

などのステマ問題をはじめとする、サービスの構造上の弱みにつけこむ手口が横行しているためだ。

さらに国内では、レビューサイト運営業者が店舗側に不当な条件を押し付けたりしている疑惑が元となって公正取引委員会が調査に動くなどの騒動も生じた。

• 点数算出のロジック
• 有料会員の仕組み
• 点数の偏り

などを論点にして一度不信感が積もると、払拭するのは一見容易ではない。

Yelpという企業をご存知だろうか。世界最大規模の「ローカルビジネス」の口コミサイトだ。世界30ヵ国で展開し、約1億4200万人のユーザーが利用している。
日本には2014年に進出し、東京・大阪・京都・福岡に拠点がある。

よくあるサイトとの違いは、レストランなどの業種に拘らないレビューサービスという点だ。病院、クリーニング屋、弁護士、会計士などスモールビジネスを横断している。

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中国・北京にある首都経済貿易大学のLuoら研究者は、レストランレビューの有用性予測をYelpにおけるケーススタディで検証した。

その研究のポイントはこうだ。

レビューサイト「Yelp」でケーススタディ!