LLMで税法の矛盾を見つけ出す際の有効なアプローチを見出したことが報告されています。
まずはLLMで法律の文章内容を「Prolog」という論理プログラミング言語のコードに変換する作業を行い、その後Prologコードを実行するという流れです。
注目すべきことに、このアプローチの有効性を検証したところ、実験対象となった辻褄が合わない箇所を確実に見つけ出すことができたようです。
(米国の税法で明確に定められていない、解釈次第で納税額が変化するケースを検出できた)
ただしLLMでPrologコードを生成する際に完璧なスクリプトを目指すには何度かやり直しをする必要があるそうです。
なお、こうした方法は税法だけでなくさまざまなケースに応用できる可能性があります。
複雑なルールを作る際には、こうしたテクニックで矛盾をつぶす作業を行うのも一つの選択肢になるかもしれません。
📄 参照論文
LLM-Assisted Formalization Enables Deterministic Detection of Statutory Inconsistency in the Internal Revenue Code
所属: Laboratory for Applied Artificial Intelligence(Loyola University Chicago)